TEL.03-3735-5111〒144-0053 東京都大田区蒲田本町 2-33-8
私たちが目指すこと、
鉄スクラップリサイクルにより、社会、地球環境への貢献をすることです。
現在、当社は、神奈川県、茨城県、群馬県、栃木県に5拠点、関連会社にて東北に5拠点を有し、
地域から排出される鉄スクラップを日々、収集加工処理しております。
加工処理後は、製鋼原料として需要家様にタイムリーにお届けし、
最終的に需要家様の元から、高い品質の製品として、世界中に販売されます。
当社の業務は、ほぼ機械化されております。
大型のシュレッダーマシーン、切断機、圧縮機、ブリケットプレス機などの先進的な大型設備、
大型重機ならびにクレーンなどで、日々大量の鉄スクラップに再生の息吹を吹き込み、
資源として再び社会で役立てることが当社の使命です。
働く従業員は、設備、機器を操作し、資源再生の使命を果たす喜びを感じ、
日々、誇り高く業務を実践しております。
年間40万tの鉄スクラップを全量自社工場にて迅速に加工処理し、
再生された製品は、日本有数の高炉メーカー様、電炉メーカー様、鋳物メーカー様に納入され、
各需要家様の厳しい品質基準をクリアし、高いご評価を頂戴しております。
当社の業務は一見すると、単純かもしれません。
しかし、単純なことほど、無駄なく研ぎ澄まされた、技術と経験が必要となります。
当社の強みは、70年近く磨き続けた技術と経験、まさにそこにあると確信しております。
当社は、スクラップの排出元様には、タイムリーな引取作業を心掛けてスクラップを遅滞なく回収し、
そのスクラップの安定供給により、需要家様の生産に寄与する。
そういうシンプルだが、無駄のない業務を実践し、ますます厳しくなる環境問題、エネルギー、
資源問題へ堂々と胸を張って対処していく所存でございます。
資本金 | 1億円 | |||||||||||||||
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所在地 | 東京都大田区蒲田本町 2-33-8 | |||||||||||||||
連絡先 | TEL.03-3735-5111(代表) FAX.03-3735-2225 |
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代表取締役 | 中村 健吾 | |||||||||||||||
会社設立日 | 平成14年10月2日 | |||||||||||||||
従業員数 | 85名 | |||||||||||||||
事業所 |
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主要事業 | 金属リサイクル 自動車リサイクル 自動販売機リサイクル 産業廃棄物中間処理 産業廃棄物収集運搬 |
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取引銀行 | みずほ銀行 横浜銀行 三菱UFJ銀行 |
株式会社IJTT | いすゞ自動車株式会社 | 川口内燃機鋳造株式会社 | 共英製鋼株式会社 | 株式会社クボタ |
合同製鐵株式会社 | 三興製鋼株式会社 | 日本製鉄株式会社 | JFE条鋼株式会社 | JFEスチール株式会社 |
TPR工業株式会社 | 東京鋼鐵株式会社 | 東京製鐵株式会社 | 東京鐵鋼株式会社 | 伊藤忠メタルズ株式会社 |
エムエム建材株式会社 | JFE商事株式会社 | 豊通マテリアル株式会社 | 日鉄物産株式会社 | 阪和興業株式会社 |
昭和26年 | 4月 | 東京都大田区に「株式会社富士商会」設立 |
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平成14年 | 10月 | 富士商会から製造部門を承継することを目的に、東京都大田区に「フジメタルリサイクル株式会社」を設立 |
平成15年 | 3月 | 岩手県釜石市に「釜石工場」開設 |
平成15年 | 4月 | 神奈川県川崎市にて「川崎工場」営業開始 |
平成15年 | 5月 | 茨城県土浦市にて「土浦工場」営業開始 |
平成15年 | 8月 | 神奈川県厚木市にて「厚木工場」営業開始 |
平成15年 | 12月 | 群馬県太田市にて「太田工場」営業開始 岩手県北上市にて「北上工場」営業開始 |
平成16年 | 1月 | 青森県八戸市に「八戸事業所」開設 |
平成21年 | 12月 | 山形県東田川郡三川町に「庄内工場」開設 |
平成24年 | 9月 | 栃木県小山市にて「小山工場」営業開始 |
平成27年 | 7月 | 山形県寒河江市に「寒河江工場」開設 |
令和元年 | 11月 | 八戸事業所を八戸工場へ改組 |
令和4年 | 10月 | 釜石工場、八戸工場、寒河江工場、フジメタルリサイクル東北株式会社へ管理 |
令和5年 | 11月 | 庄内工場、フジメタルリサイクル東北株式会社へ管理移管 |
令和5年 | 12月 | 北上工場、フジメタルリサイクル東北株式会社へ管理移管 |
※環境方針のPDFファイルはこちらからダウンロードできます。
人に動脈と静脈が必要なように、
都市も供給系(動脈)と処理系(静脈)とを必要としています。
なかでも廃棄物を適正に処理するシステムは、
生活環境の保全や公衆衛生の向上はもとより、
限りある資源の循環利用を進めるために不可欠なものです。
弊社は、今後も都市活動に伴う廃棄物を適正に処理することにより、
SDGsが目指す持続可能な世界の実現に貢献していきます。